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【レポート】DELLに聞く「事業まるごとデジタルトランスフォーメーション時代」のインフラエンジニアに必要な変化

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【レポート】DELLに聞く「事業まるごとデジタルトランスフォーメーション時代」のインフラエンジニアに必要な変化

テクノロジーの世界では例年、年初に「〇〇元年」と銘打って新しい技術トレンドの本格的な普及を予想する声が出てくる。これに倣って2018年のエンタープライズITを予想するなら、「デジタルトランスフォーメーション」は注目ワードの一つに入るだろう。

「デジタルトランスフォーメーションは、組織の製品、サービス、オペレーションの根幹にテクノロジーを導入して、ビジネスのスピードアップおよび競合との差別化を図ることで、その目的はカスタマーエクスペリエンスの向上にあります」

これは、本記事で取り上げるDell EMCが、コーポレートサイトの用語集「DELL EMC Glossary」でデジタルトランスフォーメーションについて説明した一節だ。

自動車メーカーが開発に力を入れるコネクテッドカー、製造業をサービス業に変えるIoT、データ解析や人工知能を駆使した新サービス。メディアを賑わすこれらのニュースはすべて、今までITビジネスとは無縁とされてきた会社が、事業の「根幹にテクノロジーを導入」して「カスタマーエクスペリエンスの向上」を狙う取り組みという点で共通している。

このデジタルトランスフォーメーションが今以上に広まると、エンタープライズITの役割は「業務を効率化するもの」から「ITそのもので価値を作り、利益を出すもの」に変わっていく。当然、その構築を担うエンジニアたちにも、スキル面で変化が求められるはずだ。

そこで2017年12月7日、インフラ領域のグローバル企業Dell EMCの日本法人であるデル株式会社は、「デジタルトランスフォーメーション時代に必要とされるスキルやワークスタイル変革についてディスカッションする」と題してTECH PLAYでミートアップを開催した。

これからのインフラエンジニアに求められるスキルはどのようなものになるのか。ミートアップで語られた内容を紹介していこう。

若手が素早くスキルアップできる2つの特徴

数多くのM&Aを重ねることで、End to EndのITソリューションを提供する世界屈指の企業となった「デル・テクノロジーズ(デルのグループ企業を包括した仮想チームの名称)」。

その中で、Dell EMCはサーバ・ストレージ機器を使った各種ソリューションを提供することでエンタープライズITの進化を支えてきた。IT専門調査会社のIDCによると、同社のx86サーバ出荷台数は2017年時点でグローバルNo.1の実績を誇るなど、インフラ領域における世界的な地位を得ている。

その日本法人であるデル株式会社で、インフラストラクチャ・ソリューションズ事業統括でシニアセールスエンジニアを務める花垣英介さんは、「デジタルトランスフォーメーション時代に活躍するインフラエンジニア像とは」と題する講演で次のように語った。

「デジタルトランスフォーメーションを推進する案件では、お客さまの求める要件に対して素早くインフラ構成をイメージするのはもちろん、その要件の先までイメージしてソリューションを提供していくことが求められます」

この「要件の先」とはつまり、顧客企業が作ろうとしている新規ビジネスの次の展開まで見据えたインフラを提案・構築することに他ならない。そのためにも、「インフラエンジニアはまず、若いうちに『基本的なシステムの仕組み』をしっかりつかんでおくのが大事」と続けた。

IT業界歴20年以上で、現在は若手エンジニアの営業トレーニング講師も務める花垣さん

「サーバやストレージ製品というのは、お客さま先では製品本来の使い方と異なる使われ方をしているケースも多々あります。そんな場合でも何が起き得るか? を理解していなければなりません」

要件定義では問題ないと判断したサーバ構成が、稼働後に大した冗長性もないままストップしてしまった...というようなミスは、インフラエンジニアなら一度や二度は経験したことがあるだろう。こんな初歩的な失敗も、「お客さまのおっしゃっている要件の先まで読めていなかったから起きてしまうこと」だと花垣さんは言う。

この「仕組み」を理解するにも、さまざまなビジネスの現場を実際に見聞きする相応の場数と、部分最適ではなくシステムの全体像に見ながら学んでいく機会が必要だ。そのチャンスの有無という意味では、働く環境も大事になるだろう。

そこでデルは、2つの特徴によってスキルアップしやすい環境を作っているという。

一つ目の特徴は、ソリューション提供の体制面での工夫だ。

デルのインフラチームには、営業部隊としてISR(内勤営業)とAE(外勤営業)が、技術面の提案・サポートを行う部隊としてTSR(内勤テクニカルセールス)とSE(外勤セールスエンジニア)がいる。顧客企業に対して、これら4職種のメンバーがチームを組んで対応するためだ。

4人1チームで顧客対応することで、プリセールスからポストセールスに入るまでの各フェーズできめ細やかなサービスを提供できる一方、各職種で必要となる専門知識を担当者が素早く身につけられるというメリットもある。そのためのトレーニングメニューも充実しているという。

今では他のIT企業でも一般化しているこの分業スタイルは、実はデルが最初に取り入れたやり方だそうだ。花垣さんは、「お客さま視点で業務をこなすために、それぞれの専門性を極限まで高めるやり方だ」と説明する。

そしてもう一つの特長は、前述した「デル・テクノロジーズ」としての対応力の幅広さにある。

現在のデルは下図のような構成になっている。当然、提供できるソリューションの幅はインフラ領域にとどまらない。

デル・テクノロジーズの主だったグループ企業

デル・テクノロジーズが提供するソリューションの広がりを示す図

「ソフトウエアのアジャイル開発や継続的デリバリなどの最新手法に精通しているPivotal、そして世界有数の仮想化技術を持つVMwareなどとも連携しながら価値を提供していく。これができるのは、現在のデルの大きな強みになっています」

実際、シェアリングエコノミーで成長中のあるベンチャー向け案件では、VMwareの仮想化技術を使ってインフラを構築した他、Pivotalにサービス基盤を維持・発展させるエンジニアの育成を依頼するなど、システム構築以外の部分でもソリューションを提供していたという。

「未来はいろんなものを組み合わせることでできていくのだと考えています。ですから、インフラエンジニアはその組み合わせの妙を見極め、包括的な提案をしていくスキルも求められるようになっていくでしょう」

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