Amazon WorkSpaces + ESS REC で、どこでも「オフィスで仕事」に近い環境を
イベント内容
本セミナーは終了いたしました。
お申込・ご来場ありがとうございました。
資料は、ご来場者のみ配布となりましたので一般への公開はございません。ご了承くださいませ。
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本来の「あるべき働き方改革」を実現するための必要なITインフラとは?
ワークライフバランス、残業抑制など時代の要請を受けて企業で進められている「働き方改革」。しかし、単位画一的な残業制限といった、本来行うべき社員の仕事の仕方そのものの変革を伴わない画一的な方法では、見えないひずみを生じさせるだけで、根本的な解決策にはなっていません。
少子高齢化、労働人口の減少に伴い、私たちは、社員の仕事のしかたや雇用形態の在り方そのものを見直す必要性に迫られています。いま企業が取り組むべきは、フルタイム正社員、育児中の短縮勤務社員など様々な環境におかれた人材を有効に活用する柔軟な雇用形態と、在宅、リモート、オフィスなど様々な環境で仕事を効率的に行えるITインフラ環境の整備です。
AWSが提供する、セキュアな仮想デスクトップ(VDI)サービス「Amazon WorkSpaces」とは
そこで仮想デスクトップ(VDI)を導入する企業が増えています。
中でもクラウド型のVDIとして注目されているのが、AWSが提供する、セキュアな仮想デスクトップ(VDI)サービス「Amazon WorkSpaces」です。
Windows または Linux のデスクトップが数分でセットアップでき、複雑な管理作業を行わずに利用することができたり、社内のディレクトリ(Microsoft Active Directory など) や他要素認証ツールと安全に統合できるため、ユーザーは自社のリソースに容易にアクセスすることができます。
どこで仕事をしていても、「オフィスで仕事をしている」状態に近い環境を
テレワーク、リモートワークなど、どこからでも仕事ができる環境の整備で重要なのは、オフィス内で仕事をしている状態に近い環境であること。
働く社員当事者にとっては、アクセスするデバイスや場所に関わらず、快適なデスクトップ環境を使用できること。
これについては、前述のAmazon WorkSpacesで実現することができます。
もう一つ重要なのは、上司・管理者にとっては、オフィスで机を並べている状態のように、仕事内容の監視・監督が可能な状態であること。
そのためには、仮想デスクトップ上の操作を監視、記録、分析し、上司・管理者が社員の働き方や生産性について、監督できるようにする必要があります。
「セキュアDaaS」の特長と「働き方改革」を進める際のメリット
本セミナーでは、Amazon WorkSpacesと、仮想デスクトップ上の操作をリアルタイムで監視したり、動作とテキストで記録し、テレワーカーやリモートで働く社員の働き方や生産性を分析するESS RECを組み合わせた「セキュアDaaS」の特長と「働き方改革」を進める際のメリットについて、詳しくご紹介します。
プログラム
14:30-15:00 受付
15:00-15:30 いま企業に求められる働き方改革と現状の課題
エンカレッジ・テクノロジ株式会社
取締役 事業推進部長 日置 喜晴 氏
15:30-16:10 【Amazon WorkSpaces】働き方改革を支援するAWSのエンドユーザーコンピューティング
アマゾンウェブサービスジャパン株式会社
エンドユーザーコンピューティング 営業本部 本部長 川井 昭彦 氏
16:10-16:20 休憩
16:20-17:00 セキュアなDaas環境を実現する認跡監査ツールESS RECの特長とメリット
エンカレッジ・テクノロジ株式会社
事業推進部 技術推進グループ長 八釼 友輔
17:00-17:10 質疑応答
主催
エンカレッジ・テクノロジ株式会社
協力
アマゾンウェブサービスジャパン株式会社
当日会場アクセスに関するお問合せ
03-5623-2622(代表)
セミナー事務局
※当日は名刺を2枚お持ち下さい。
※競合もしくは競合になる可能性のある事業者様や、個人としての方は、当社判断によりご遠慮頂く場合がございます。予めご了承下さい。
※ご記載頂いた内容、及び当日受付でご提示頂いた名刺情報は、マジセミ株式会社にて収集し、マジセミ株式会社/オープンソース活用研究所 および主催・共催・協賛・協力・講演の各企業に提供させて頂きます。ご記載を頂いた個人情報はマジセミ株式会社/株式会社オープンソース活用研究所および主催・共催・協賛・協力・講演企業にて厳重に管理し、サービス、製品、セミナー、イベントなどのご案内に使用させて頂き、また各社のメルマガに登録させていただきます。ご記載いただいた個人情報は、法律に基づいた、警察等の行政機関や司法機関からの要請があった場合を除き、第三者には提供致しません。
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