【無料ウェビナー】大手が次々やられる攻撃の手口はこれだ ― 連続情報漏えいの3つの侵入口とAI時代の守り方 - TECH PLAY

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【無料ウェビナー】大手が次々やられる攻撃の手口はこれだ ― 連続情報漏えいの3つの侵入口とAI時代の守り方
2026/11/11(水)12:00 〜 13:00
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【無料ウェビナー】大手が次々やられる攻撃の手口はこれだ ― 連続情報漏えいの3つの侵入口とAI時代の守り方

オンライン

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無料ウェビナー【先着順】無料

基本情報

日時
〜
開催形式
オンライン

イベント内容

大手が次々やられる攻撃の手口はこれだ

連続情報漏えいの3つの侵入口とAI時代の守り方

【11月11日(水)12:00開催|参加無料|オンラインウェビナー】
2026年9月から10月にかけて、タイムズカー、skyticket、ローソンなど、身近なサービスで大規模な情報漏えいの公表が相次ぎました。

クラウド基盤へのランサムウェア攻撃によって、多数の企業や自治体に影響が広がった事案も発生しています。

「セキュリティに投資しているはずの大手企業が、なぜ次々と被害を受けているのか?」
「AIを悪用した攻撃が増える中、自社は何を見直せばよいのか?」

このような疑問や不安をお持ちの方も多いのではないでしょうか。

実際に狙われているのは、APIの認可の不備、管理画面、委託先・共通基盤、パッチが適用されていないVPN機器など、従来から存在しているセキュリティ上の弱点です。

AIの進化によって攻撃の速度や規模が変化する中、企業に求められるのは、最新の脅威を正しく理解し、基本的な対策を改めて見直すことです。

本ウェビナーでは、JPCERT/CC、NICT、警察庁などの公的機関の発表や各社の公表情報をもとに、近年の情報漏えいにつながる攻撃の手口を「3つの侵入口」に整理して解説します。

また、AI時代に企業が押さえておきたいセキュリティ上の盲点や、今日から確認できるチェック項目についてもご紹介します。

ITエンジニアだけでなく、経営者や情報システム担当者の方にも理解いただける内容です。

お話しする内容

1. 2026年秋、大手企業で何が起きたのか

  • 相次いで公表された情報漏えい事案と被害規模
  • セキュリティ対策を実施している企業でも被害が発生する背景

2. 攻撃の手口①:公開アプリ・APIを狙う攻撃

  • 公開アプリの解析を起点とした攻撃
  • NICTが「A2B攻撃」と命名した攻撃手法
  • APIの認可不備など、見落とされやすい弱点

3. 攻撃の手口②:委託先・SaaS・クラウド基盤を経由する攻撃

  • 自社だけでは完結しないセキュリティリスク
  • 共通基盤や委託先への攻撃が複数企業に波及する仕組み
  • 外部サービスを利用する企業が確認すべきポイント

4. 攻撃の手口③:VPN機器などからの侵入とランサムウェア

  • 外部接続機器を狙う侵入手法
  • 更新されていない機器や脆弱性への対応
  • ランサムウェア被害を防ぐための基本対策

5. AIはサイバー攻撃をどう変えたのか

  • AIによる攻撃の高速化・大規模化
  • 確認されている事実と、まだ分かっていないこと

6. 企業が今すぐ見直すべきセキュリティ対策

  • 今回の事案に共通する6つの盲点
  • 自社で今日から確認できるチェック項目
  • 開発会社・委託先に確認しておきたいこと

7. 質疑応答

こんな方におすすめです

  • 自社でWebサービス、会員サイト、スマートフォンアプリを運営している経営者・担当者
  • 情報システム部門やIT・DX推進部門の担当者
  • 大規模な情報漏えいのニュースを見て、自社の対策に不安を感じている方
  • 委託先やSaaS、クラウドサービスのセキュリティ管理を見直したい方
  • 開発会社や委託先に何を確認すればよいか知りたい方
  • AI時代のサイバーセキュリティについて理解を深めたい方

登壇者

西脇 靖紘(にしわき やすひろ)
lanitech合同会社 代表
早稲田大学大学院修了後、外資系IT企業でのコンサルティング業務を経て、サイバーエージェントグループにてCTO職を歴任。
その後、事業開発・技術支援などを経験し、lanitech合同会社を設立。
現在は技術顧問・外部CTO/CIOとして、企業の技術戦略、システム開発、AI導入、DX推進などを支援しています。

開催概要

開催日時: 2026年11月11日(水)12:00〜13:00
開催形式: オンライン(Zoomウェビナー)
参加費: 無料
主催: lanitech合同会社
参加方法: お申し込みいただいた方に、参加用のZoomリンクをメールでお送りします。
※ 本セミナーは公的機関および各社の公表情報をもとに解説します。個別企業の被害原因について、推測による断定は行いません。