DX実行戦略
書籍情報
発売日 : 2019/08/26
著者/編集 : マイケル・ウェイド/ジェイムズ・マコーレー
出版社 : 日本経済新聞出版社
発行形態 : 単行本
ページ数 : 392p
書籍説明
内容紹介
◆ほとんどの企業でDXが失敗するのは、なぜか?
DXは、これまでの変革と何が違うのか?
組織内に新たな連携をもたらし、デジタルで稼ぐ力を手に入れるための変革手法「オーケストレーション」を詳説。従来のチェンジマネジメント手法を超えたアプローチ。
◆カギは、組織内に分散する多種多様なリソース(人やデータなど)の協働にあった。
そこで必要となる「8つの能力」とは?
CDOやCTOが果たすべき役割とは?
企業がとるべき具体的なアクションとは?
◆変革に必要な戦略を生み出す方法について論じた前著(対デジタル・ディスラプター戦略)と、変革を実行するための仕組みについて論じた本書の2つを合わせることでひとつになり、実践者のための手引きとなる。
DXは、これまでの変革と何が違うのか?
組織内に新たな連携をもたらし、デジタルで稼ぐ力を手に入れるための変革手法「オーケストレーション」を詳説。従来のチェンジマネジメント手法を超えたアプローチ。
◆カギは、組織内に分散する多種多様なリソース(人やデータなど)の協働にあった。
そこで必要となる「8つの能力」とは?
CDOやCTOが果たすべき役割とは?
企業がとるべき具体的なアクションとは?
◆変革に必要な戦略を生み出す方法について論じた前著(対デジタル・ディスラプター戦略)と、変革を実行するための仕組みについて論じた本書の2つを合わせることでひとつになり、実践者のための手引きとなる。
目次
序章 なぜいまDXなのか
第1章 既存企業が抱える「変革のジレンマ」
第2章 戦略的な方向性を定める――変革目標とは何か
第3章 「変革目標」を打ち立てる
第4章 リソースをかき集め、協働させる――トランスフォーメーション・オーケストラ
第5章 オーケストレーションを機能させる8つの能力
第6章 オーケストレーションを推進する組織づくり
終章 企業がとるべき21のアクション
巻末資料1 デジタル・ディスラプション診断
巻末資料2 楽器ごとの組織リソース
巻末資料3 リソース能力評価ワークシート
巻末資料4 オーケストレーター虎の巻
解説 「サイロ化の罠」から抜け出すための組織変革アプローチ(根来龍之)
解説 日本企業は「変革のジレンマ」を乗り越えられるか」(西野弘、高津尚志)
第1章 既存企業が抱える「変革のジレンマ」
第2章 戦略的な方向性を定める――変革目標とは何か
第3章 「変革目標」を打ち立てる
第4章 リソースをかき集め、協働させる――トランスフォーメーション・オーケストラ
第5章 オーケストレーションを機能させる8つの能力
第6章 オーケストレーションを推進する組織づくり
終章 企業がとるべき21のアクション
巻末資料1 デジタル・ディスラプション診断
巻末資料2 楽器ごとの組織リソース
巻末資料3 リソース能力評価ワークシート
巻末資料4 オーケストレーター虎の巻
解説 「サイロ化の罠」から抜け出すための組織変革アプローチ(根来龍之)
解説 日本企業は「変革のジレンマ」を乗り越えられるか」(西野弘、高津尚志)
著者情報
マイケル・ウェイド
IMD教授。シスコとIMDが共同で設立したDBTセンター所長を務める他、クレディスイスやボーダフォン、マースク、ネスレ、IBM、グーグルなどにコンサルティングサービスやエグゼクティブ教育を提供。
ジェイムズ・マコーレー
シスコ・デジタイゼーションオフィスのディレクター、DBTセンター客員研究員。ハイテク業界での経験と幅広い知識を活かし、第一線でデジタルマーケットの変遷を見定めている。世界じゅうの企業と協働し、デジタル・トランスフォーメーションに向けたロードマップを設計。ダルハウジー大学で政治学の学位を、トロント大学で政治学の修士号を取得。
アンディ・ノロニャ
シスコ・デジタイゼーションオフィスのディレクター、DBTセンター客員研究員。テクノロジー業界で20 年の経験があり、つねに進化を続けるビジネスの世界で生き残ろうとする企業を手助けするための強力なバックグラウンドを持つ。テクノロジーが未来の生活をどう変えるかに大きな関心を寄せる。カリフォルニア大学バークレー校で生物工学の学位を取得。
ジョエル・バービア
シスコ・デジタイゼーションオフィスのディレクター
根来 龍之
早稲田大学ビジネススクール教授。1952年生まれ。京都大学文学部卒業、慶應大学大学院経営管理研究科修了。鉄鋼メーカー、英ハル大学客員研究員などを経て現職。大学院経営管理研究科長も務める。
武藤 陽生
翻訳家。早稲田大学法学部卒。ノンフィクション、ゲーム翻訳などを手がける。主な訳書に『暴露』(新潮社)、『戦力内通告』(ハーパーコリンズ・ジャパン)など。
デジタルビジネス・イノベーションセンター(dbic)
国内大手企業が参加するイノベーション開発拠点。製造業やサービス業、金融業、IT企業など30数社が参加。