AIで業務効率をアップ！はじめて使う人工知能体験講座～ChatGPT編～

言葉を分析するテキストマイニングの活用事例

以前は、アンケートや口コミなどのテキストデータを分析する際には、膨大な時間をかけて一つ一つ読み込んだり、単語を数えたりする必要がありました。
ところが、近年ではテキストマイニングの登場により、これら言葉の分析が驚くほど簡単に、一瞬でできたりします。
様々なグラフによる可視化も行えるため、報告資料に欠かせない状況にもなっています。

そこで、今回はいくつか活用例をお話しして、テキストマイニングとは何か、習得することで何ができるようになるかを理解していきましょう！！

スケジュールが合わない場合は別日程をご確認ください。

セミナー概要

・テキストマイニングとは
・テキストマイニングでできること
・活用事例
※カリキュラム内容は進捗等によって変更されることがあります。

対象者

・テキストデータの分析を行ってみたい方
・テキストマイニングをやってみたい
・プログラムを使わずに実行する方法を知りたい方

講師紹介

◎岡崎 凌（おかざき　りょう）

近年注目を集めるAI技術(Deep Learning)の全フロー（開発・実装・運用）を実施し、統計学と機械学習を中心にセミナー、企業研修、イベント講演、オンライン講義などを手掛ける。

大阪大学大学院卒業。初心者の簡単な統計の活かし方から、多変量解析学や機械学習など発展的な分析手法まで幅広く対応できるスキルを持つ。
さらに、近年注目を集めるAI技術(Deep Learning)の全フロー（開発・実装・運用）を実施し、統計学と機械学習を中心にセミナー、企業研修、イベント講演、オンライン講義などを手掛ける。

分野は前職の半導体工学分野のデータ分析をはじめ、医療統計、アンケート項目の設計と分析、集計データの可視化からメーカーの売上分析のコンサルティングなども行う。
※経営道場として名高い「澤田経営道場」にて統計担当講師。

■用意するもの

zoomを用いてセミナーを行いますので、ブラウザが利用できるPCやタブレットなどの環境をご用意ください。

ご参加にあたって（必ずご確認ください）

■開催当日は、以下の手順でご入場いただけます。
1. メニューよりマイページの「参加申込イベント」を選択
2. 本セミナーの「詳細ページへ」を選択
3. セミナー詳細ページの「オンライン配信情報」にある【配信ページを表示】ボタンを押すとzoomの会場ページに繋がります。

■開場は開催の約5分前となります。それ以前のご入場はお控え下さい。
■開催当日の電話対応はできかねます。お問合せはメール、もしくはお問合せフォームよりお願い致します。
■iPad等タブレットの使用は一部機能が制限される場合がございます。パソコン端末でのご参加を推奨いたします。

受講規約（ご予約前に必ずご確認ください）

第1 条（本規約の目的）
本規約は、和から株式会社（以下、「甲」という）が主催する“大人のための数学教室「和」”（以下、「当教室」という）が提供する集団セミナー（以下、「集団セミナー」という）を受講しようとする受講者（以下、「乙」という）に対して、甲及び乙の基本的合意事項と諸条件を明確にする事にある。

第2 条（集団セミナーの提供）
1. 乙は、集団セミナーの受講を希望する場合、別途定める集団セミナー申込書を甲に対し提出し、甲の承諾を得なければならない。
2. 甲は、乙の申込みを承諾する場合、乙に対しその旨の通知をするものとする。ただし、甲の承諾後であっても、集団セミナーの受講者が予定人数に満たない等の場合、又は担当講師の不慮の事故や不在等により集団セミナーを開催することが困難であると甲が合理的に判断する場合には、第 1回目のセミナーを開催する前までに、甲は承諾を撤回することができる。
3. 集団セミナーは、当教室が指定した講師により、当教室が定めた日時及び方法で行われるものする。当教室は、予め乙に通知することにより、講師、日時及び方法を変更することができる。この場合、甲は、乙に対し補講や補償、受講料の返金、損害賠償等は行わないものとする。
4. 集団セミナーは、以下のいずれかの方法で行うものとする。
① 甲が提示した場所で行う方法
② 甲が提示したWeb 会議システムを用いて行う方法（以下「オンラインセミナー」という。）
5. オンラインセミナーを受講するにあたり、乙において必要となるパソコン、タブレット又は携帯電話等（以下「通信機器」という。）及びWi-Fi 等のインターネット接続サービスは乙が自らの費用で準備するものとする。また、オンラインセミナーを受講するにあたり乙側で発生する通信料は乙が負担するものとする。

第3 条（欠席）
1. 乙が集団セミナーの開始時刻に不在の場合（Web 会議システムに参加しない場合を含む。）でも、集団セミナーは実施するものとし、この場合、乙に対する補講や受講料の返金は行わないものとする。
2. 甲が保有する通信機器の不調、インターネットの通信環境の不調等により、オンラインセミナーを実施できなかった場合、甲は、後日、振替（途中でセミナーが終了した場合には、残りの時間分）を実施するものとする。ただし、この場合、甲の判断により、音声のみにより集団セミナーを実施することができる。
3. 乙が保有する通信機器の不調、インターネットの通信環境の不調等により、オンラインセミナーを受講できなかった場合（途中から受講できなかった場合を含む。）であっても、乙に対する補講や受講料の返金は行わないものとする。
4. 天変地異、戦争、テロ、台風等の悪天候その他不可抗力により集団セミナーが実施できないと甲が判断する場合には、当該集団セミナーは中止し、後日、振替を実施をするものとする。

第4 条（受講料）
1. 乙は、別途定める日までに、集団セミナーの受講料を、別途定める口座に振込むものとする。
2. 前項の受講料が支払われるまで、乙は、集団セミナーの受講はできない。受講料の未払いのため乙が受講できないまま集団セミナーが行われた場合であっても、乙に対する補講や受講料の返金は行わないものとする。
3. 乙は、セミナー開催日の14日前までに、甲に通知することにより、集団セミナーの受講を将来に向かって解除することができる。この場合、甲は、支払済みの受講料のうち、未受講の受講料相当額を乙に返金するものとする。

第5 条（遅延損害金）
1. 甲の督促にもかかわらず、乙が支払うべき受講料を指定の期日までに支払わなかった場合には、甲は乙に年14％の割合で遅延損害金を請求できるものとする。
2. 前項において、甲から乙に遅延損害金の請求がなされた場合、乙は遅滞なくこれを甲に支払うものとする。

第6 条（著作権、肖像権等の保護）
1. 当教室が乙に提示、貸与、供与、譲渡又は販売する教材、書籍、レジメ等について、紙媒体、電子媒体、光媒体その他如何なる媒体かは問わず、乙は当教室の書面による事前の承諾なしに複製、第三者への供与・貸与、第三者への公開をする等の行為をしてはならない。乙は、日本国の著作権法を順守するものとする。
2. 乙は当教室の書面による事前の承認なく、乙受講の集団セミナー又は当教室主催の他の如何なるセミナー等に関し、その内容を録画、録音又は撮影をしてはならない。
3. 前項において、当教室が書面で承認したセミナーの録画、録音又は撮影と雖もその用途は乙自身の当該集団セミナーの学習目的に限るものとする。
4. 前項で録画、録音又は撮影した媒体が、前項の目的以外に使用され又は第三者に提供された場合には、当教室は乙にその全ての回収と損害賠償を請求できるものとし、乙はその際にはこれを受け入れるものとする。

第7 条（権利の譲渡の禁止）
1. 乙は本規約や集団セミナーに関する如何なる権利をも第三者に譲渡してはならない。
2. 乙は自身の受講する集団セミナー又は他の如何なるセミナーにも第三者（乙の親族を含む。）を同席又は出席させてはならない。

第8 条（甲及び当教室の責任の限度）
1. 集団セミナーにより、乙がその目的・目標を達したか否か等の結果や理解度に関して甲及び当教室は一切の責任を負わないものとする。
2. 当教室のセミナー実施中又はセミナーの前後において、セミナーの開催場所で受講者同士又は受講者と第三者との間で紛争が発生した場合は当事者同士で解決するものとし、甲及び当教室は一切これには関知しないものとする。

第9 条（所有物の管理）
1. 乙は集団セミナー開催場所における自己の所有物は自己の責任で管理するものとする。
2. 当教室の集団セミナー開催場所で、乙の物品が紛失したり、滅失したり、盗まれたり又は忘れものをしたりしたとしても、当教室は一切責任を負わないものとする。

第10 条（注意事項）
1. 乙は受講中又はその前後において大声をあげるなどして教室のある場所で騒いだり又は暴力を振るったりして、セミナー及び他の受講者の邪魔をしてはならない。
2. 甲の注意にも拘らず乙が前項を守らない場合には甲は集団セミナーの受講を拒むことができる。この場合、乙に対する補講や受講料の返金は行わないものとする。
3. 甲は受講者用の駐車場を提供しないため、乙が受講に際して車で来場する場合であっても、これに伴い発生する責任は乙が負うものとし、甲は一切関知しないものとする。

第11 条（変更）
甲は、本規約の目的に反しない合理的範囲で、本規約を変更することができる。この場合、ホームページや教室等へ掲示することにより、変更内容を告知することとする。

第12 条（信義則）
1. 甲及び乙は本規約を信義誠実の原則に基づいて履行するものとする。
2. 本規約に定めのない事項又は本規約の事項に疑義が生じた場合には関係法令及び互いの信義則に基づいて甲及び乙は誠意をもって協議し円満解決を図るものとする。

第13 条（合意管轄）
前条においても解決しない場合には、東京地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とする。

以上