テックネイティブ・カンパニー　〜デジタル時代を生き抜く7つの戦略

発売日 : 2020年10月01日

著者／編集 : 金谷敏尊/甲元宏明/三浦竜樹/中村孝/内山悟志/舘野真人

出版社 : 技術評論社

発行形態 : 単行本

変動し続ける市場の中で主導権を握るには？将来有望なテクノロジーの見極め方。「産業のサービス化」がもたらす新たな市場。「エモーションドリブン」でプロダクトを開発する。テクノロジーを「前提」とした組織が備える６つのカルチャー。「デジタルトークン」が切り開く購買の新しい可能性…未来を見据え、「いま」すべきことを実行するための知見が結集。

■■はじめに

■■■第1章　テクノロジーから世の中を変えるビジネスを生み出す

■■イノベーションを起こすための考え方とは
■顧客の声を聞いても革新的な商品は生まれない
■「ニーズ志向」「シーズ志向」を超える「テックネイティブ」でイノベーションを起こす

■■ビジネスになりうるテクノロジーをどう見つけるのか
■「スケーラビリティ」と「サステナビリティ」を備えたテクノロジーが未来を形作る
■将来有望なテクノロジーを選別する5つのポイント
■「テクノロジーサイクル」をもとに未来型テクノロジーを発見する

■■自律的にテクノロジーを活用するには何をすべきか
■テックネイティブで新しいビジネスを創生するために必要な5つのポイント
■小さな成功体験の積み重ねが「テックネイティブ」な文化を生み出す

■■■第2章　サービスビジネスへの戦略シフト

■■産業界の「モノ」から「サービス」への潮流
■デジタル技術やクラウドにより加速する「あらゆる産業のサービス化」
■産業のサービス化は50年前から予想されていた～ペティ＝クラークの法則

■■テクノロジーがサービスビジネスの潮流を促進する
■テックネイティブなサービスの4つの特性
■サービスビジネスの優位性：「収益ルートの分散」と「定期収益性」
■いち早い需要の把握で商品を差別化し、競争の優位に立つ

■■サービスビジネスにシフトするための重要指針
■製品販売モデルからサービス提供モデルへのシフトを阻む4つの壁
■変革へのモチベーションを高める施策を取ることで「人的リソース」を活かす
■事業資産の変動費化で「物的リソース」のリスクを軽減する
■サービス化への転換がもたらす「財務リソース」への負のインパクトを軽減する
■オープン&クローズ戦略で「情報リソース」を適切に管理する
■長期的なチェンジマネジメントを通じてサービスビジネスにシフトする
■「成長エンジン」を作り上げ、サービスビジネスを安定させる
■サービスビジネスを支援するプラットフォームを活用し、業務負担を軽減する
■持続的な成長をビジョンに据えた施策で、ビジネスの好循環を生み出す

■■■第3章　エモーション・ドリブンでプロダクトを提供する

■■エモーション（感情／感性）を推測し、顧客が求めるプロダクトを作る
■顧客の嗜好やエモーションを類推し適切なアクションを駆動する「エモーション・ドリブン・システム」
■イベント・ドリブンとエモーション・ドリブンの違い
■データの量と質で区分する、4段階のエモーション推察の仕組み

■■エモーション・ドリブン・システム導入の3つの課題
■製品にエモーションを推察できる仕組みが備わっておらず、導入にはコストがかさむ
■顧客関連データの点在と、それらの統合の際のプライバシーへの配慮のバランス
■顧客へ成功体験を提供できる組織体制になっていない

■■エモーション・ドリブン・システム導入のための5つの施策
■IoTを活用したプロダクトを企画／開発する
■AIを活用し、個々に最適化したプロダクトを能動的に提供する
■顧客を中心に設計したデータベースを構築／活用する
■プライバシーに配慮するため、法規制を遵守し顧客から事前許諾を取る
■テックネイティブな組織カルチャーを確立し、カスタマーサクセスに取り組む

■■エモーション・ドリブンなプロダクトの提供は、カスタマーサクセスへの着手から始まる

■■■第4章　デジタルトークンを活用し新しい経済圏を作る

■■購買の新たな可能性を切り開く「デジタルトークン」
■購買にまつわる不正の余地をなくし、購買循環を作り出す
■所有している商品の仮想空間への持ち込みを可能にし、顧客のファン化を促進する

■■企業がデジタルトークンを活用する6つのアプローチ
■デジタルトークンを推進する体制を作る
■顧客視点で購買意欲の向上策を考える
■現実だけでなく、仮想空間でも宣伝をおこなう
■仮想空間を利用して商品企画をおこなう
■商品のデメリットを軽減する
■複数の企業でデジタルトークンを活用し、新たなエコシステムを創生する

■■■第5章　テックネイティブな組織カルチャーを確立する

■■テクノロジーを「前提」とした組織が備える6つのカルチャー
■だれもがテクノロジーの本質的な価値と可能性を理解し、活用を前提に動くことができる
■日常の業務に埋没せず、創造的な活動が自由におこなえて、支持される
■すべての意思決定がファクトに基づいておこなわれる
■あらゆるデータが全社員から同一かつ透過に閲覧できる
■人材の多様性と組織の「トライブ化」に対応できる
■企業内の組織や他者への貢献が称賛され、その度合いで評価される

■■「人的側面」と「テクノロジー活用」の両方を高めテックネイティブ・カンパニーへと組織を改革する
■テクノロジーを日常と感じられるような環境を企業内に作る
■アイデアを提案し、その価値を検証し、洗練させる「バーチャルラボ」を創設する
■大きな意思決定プロセスを市場原理を取り入れることで民主化する
■日々の小さな意思決定をテクノロジーで自動化する
■意思決定の民主化と自動化のための仕組みを作る
■付加価値業務とオペレーション業務の配分を変え、質を高める
■タレントマネジメントを拡充し、成果や貢献を可視化して個人に報いる
■組織カルチャーが変革できれば「テックネイティブ・カンパニー」は実現する

■■■第6章　ギグエコノミーを活用した柔軟な事業運営スタイルの確立

■■ギグエコノミーは「ニューノーマル」時代に対する解決策
■デジタル化を阻む人材不足
■断片化された労働力を活かす

■■ギグエコノミーはなぜ求められ、普及していくのか
■ギグエコノミーとは何か
■ニューノーマルの時代にギグワーカーが増える理由
■企業は何をフックにギグエコノミーを採用するか

■■ギグエコノミーに適応するために企業が押さえるポイント
■ギグエコノミーに適した業務を見い出す
■ギグワーカーを戦力化する
■円滑なコミュニケーション環境を築く
■望ましい雇い主となるために

■■ギグエコノミー力の活用の有無は、企業の競争力に大きく作用する

■■■第7章　企業のバーチャルトランスフォーメーション（VX）戦略を計画する

■■変革を迫られているビジネス環境の今
■否応なしにデジタルの普及を進めているCOVID-19
■DXのプロセスを仮想空間で実現させる「VX」

■■企業がVXを導入すべき10の理由
■導入がますます進むテレワーク
■人口減少に伴う労働人口の不足
■IT専門職の需要の高まり
■商品の設計および、製品ライフサイクルの改善のしやすさ
■環境への優しさ
■資産を最小化するビジネスモデルの浸透
■ギグエコノミーの成長
■安全とセキュリティの向上
■XRデバイスの普及
■働き方改革の推進

■■VXソリューションを把握する
■バーチャルミーティングでリモートでも協調的なコミュニケーションを実現する
■バーチャル研修で安全性とコスト効率を向上させる
■場所を選ばず、広範な人が参加可能なバーチャルイベント
■大幅にコストを削減するバーチャル商品設計／プロトタイプ作成
■リモートワーカーにもバーチャル環境で福利厚生プログラムを提供する
■バーチャルで商品をデモし、営業活動を拡張する
■より効果的な人材雇用／維持を実現するバーチャルHRテクノロジー
■仮想世界で商取引し、購買を拡張する
■バーチャルで双方向的に顧客サービスを提供する
■バーチャルで顧客を獲得する

■■VXを推進するおもなテクノロジー
■今後スマートフォン並みに不可欠なサービスになるXRテクノロジー
■高速で低遅延な通信を実現する5G
■現実の資産をそのままデジタルに複製するデジタルツイン
■バーチャルアバターでデジタル世界に自分の分身を作る

■■VX戦略推進のために何をすべきか
■導入可能性を探り、土台となるロードマップを作り上げる
■VXの普及は、新時代のコミュニケーションを切り開く

■■おわりに

金谷, 敏尊

金谷敏尊

●金谷 敏尊（Toshitaka Kanaya)取締役／リサーチ統括ディレクター／プリンシパル・アナリスト（Principle Analyst）英国MBA（経営学修士）、MCPC認定IoTエキスパート。テレマーケティング会社にて顧客管理システムなどの構築・運用に従事。営業部長、統括事業マネージャーを歴任後、1999年より現職。“As a Service”を主要な研究テーマとし、ビジネスの創出と収益化、テクノロジの活用と成果に関わる提言をおこなう。ITマネジメントの上流プロセスを得意とし、大手企業の戦略立案、方針化、稟議に関わる多数のプロジェクトを遂行すると同時に、ITベンダーのビジネス開発、市場性分析、技術戦略に関わるアドバイスを提供する。

甲元, 宏明

甲元宏明

●甲元 宏明(Hiroaki Kohmoto）プリンシパル・アナリスト(Principle Analyst）三菱マテリアルにおいて、モデリング／アジャイル開発によるサプライチェーン改革、CRM・eコマースなどのシステム開発、ネットワーク再構築、グループ全体のIT戦略立案を主導。欧州企業との合弁事業ではグローバルIT責任者として欧州・北米・アジアのITを統括し、IT戦略立案・ERP展開を実施。2007年より現職。現在は、クラウドコンピューティング、ネットワーク、ITアーキテクチャ、アジャイル開発／DevOps、開発言語／フレームワーク、BPM／EAI／EDI、OSSなどを担当し、ソリューション選定、再構築、導入などのプロジェクトを数多く手がける。ユーザー企業のITアーキテクチャ設計や、ITベンダーの事業戦略などのコンサルティングの実績も豊富。

三浦, 竜樹

三浦竜樹

●三浦 竜樹（Tatsuki Miura）シニア・アナリスト（Senior Analyst）広告代理店にて、ITベンダーのマーケティング・プラン策定、広告戦略などに携わる。2001年4月より現職。これまでに、コミュニケーション／コラボレーション基盤の刷新、ワークスタイル変革、仮想デスクトップ導入支援、Web/EC基盤構築・刷新などのコンサルティングに携わる。近年はおもに、企業におけるクライアント運用管理（仮想化／DaaS）、Web／EC戦略策定、マーケティングオートメーションやCDP、SAF/CRMなどのマーケティング、SalesTech分野、およびおもにこれらの業務領域での音声認識などのAIの適用に関するアドバイスやコンサルティングを提供している。

中村, 孝

中村孝

●中村 孝(Takashi Nakamura）シニア・アナリスト（Senior Analyst）システム企画・開発・運用の知見を基に、事業やプロジェクトの推進を実行するとともに、IT中長期計画書を基にステーホルダーとの友好かつ適切な関係構築をマネジメントするなど、豊富な経験を備える。外資系生命保険会社にてIT中長期計画書の作成と実行による経験を積む。生保・損保業界標準仕様の策定に会社代表として参画し、関連会社設立にも参画。金融機関にて事業企画および事業推進に従事。ファイナンシャル・エキスパートとして企業内に潜在する事業の発掘と、プロジェクト・マネージャーとして発掘事業の推進を実施。外資系企業にてIT中長期計画書の作成と実行による経験を積む。業界標準仕様の策定に会社代表として参画し、関連会社設立にも参画。2015年1月より現職。

内山悟志

●内山 悟志（Satoshi Uchiyama）会長／エグゼクティブ・アナリスト（Chairman, Executive Analyst）大手外資系企業の情報システム部門などを経て、1989年からデータクエスト・ジャパン（現ガートナー ジャパン）でIT分野のシニア・アナリストとして国内外の主要ベンダーの戦略策定に参画。1994年に情報技術研究所（現アイ・ティ・アール）を設立し、代表取締役に就任しプリンシパル・アナリストとして活動を続け、2019年2月に会長／エグゼクティブ・アナリストに就任 。ユーザー企業のIT戦略立案・実行およびデジタルイノベーション創出のためのアドバイスやコンサルティングを提供している。講演・執筆多数。

舘野, 真人

内山, 悟志, 1959-

舘野真人

●舘野 真人(Masato Tateno）シニア・アナリスト（Senior Analyst）　IDGジャパンにおいて「月刊CIO Magazine」の編集に携わり、企業のCIO・情報システム部門長を相手に、経営／IT戦略立案、システム導入プロジェクトに関わる取材・執筆を精力的に手がけ、2004～2008年には同誌編集長を務めた。2009年1月にITR入社。2017年3月より現職。現在は、IT投資戦略、働き方改革、ソーシャルメディア、スマートデバイスなどの分野を担当し、ユーザー企業のIT戦略策定や製品選定などの支援に取り組んでいる。また、ユーザー企業を対象とした各種調査も手がけている。

Einstein, Marc

マーク・アインシュタイン

チーフ・アナリスト（Chief Analyst）テレコミュニケーションおよびデジタルメディア業界における市場調査、コンサルティング、経営分析で15年以上の経験を有し、韓国、日本、シンガポール、香港、オーストラリアなどの大手キャリア、および大手通信機器メーカーで多数のプロジェクトを手がける。北アジアの大手キャリアへの5G事業計画立案の支援、日本の金融機関に向けてアジア太平洋20市場におけるIoT分野への投資機会分析、ゲーム市場における拡張現実の展望についての調査、シンガポールにおける医療、自動車、デジタルサイネージ、クラウドコンピューティング分野での5Gアプリケーションの適用可能性調査の遂行、マレーシアのワイヤレスブロードバンド事業者に対する需要サイドのデューデリジェンスの実施、コロンビア市場における顔認識技術の市場規模算出などに携わる。CNN、CNBC、BBC Global、Channel News Asiaなどでのメディア活動に加え、主要なテレコミュニケーション・コンファレンスにおいて講演活動にも従事。2017年5月より現職。

株式会社アイ・ティ・アール

■会社プロフィール●株式会社アイ・ティ・アール客観／中立を旨としたアナリストの活動をとおして、最新の情報技術（IT）を活かしたビジネスの成長とイノベーションの創出を支援する調査／コンサルティング会社。戦略策定から、プロジェクトの側方支援、製品・サービスの選定にいたるまで、豊富なデータとアナリストの知見と実績に裏打ちされた的確なアドバイスを提供している。