開発者体験向上と技術広報の「両輪」—— LayerX、ファインディ、ソニーが語る、顧客価値を起点とした循環のつくり方

生成AI時代を迎え、技術組織の開発者体験向上に向けた取り組みが大きく変化しています。

一般社団法人日本CTO協会が主催する「Developer eXperience AWARD 2025」では、開発者901名を対象とした調査により上位30企業が選出されました。2025年度の調査で特徴的だったのは、開発者が評価したコンテンツとして生成AIツールへの注目が集まり、各企業の生成AI活用への取り組みや技術戦略への関心の高まりが見てとれた点です。

そのなかで上位にランクインした企業に共通するのは、顧客への価値提供を起点とした開発者体験向上への取り組み。各企業は、ただ発信が上手だから、あるいは発信量が多いから、といった理由で受賞したわけではありません。そこには開発者が現場で試行錯誤してきた具体的なチャレンジや改善など、開発者体験に対する取り組みという土台がありました。

今回『TECH PLAY』では、同アワードの受賞企業である株式会社LayerX、ファインディ株式会社、ソニー株式会社の3社に、開発者体験向上と技術広報の「両輪」をどのように回しているか話を聞き、独自に分析しました。

お話を聞いた人

柴山嶺（しばやま・りょう）氏
株式会社LayerX
CTO室
技術広報・技術ブランディング担当

高橋裕之（たかはし・ひろゆき）氏
ファインディ株式会社
CTO室 Staff Engineer 兼 Findy Tech Blog編集長

登正博（のぼり・まさひろ）氏
ソニー株式会社
品質CSセンター UX・ソフトウェア品質推進部統括部長

宮田薫（みやた・かおる）氏
ソニー株式会社
人事総務部門採用人材開発部採用Gp

LayerX：顧客価値から逆算したAI活用と発信で、「AIカンパニー」への認知転換を加速

株式会社LayerX（以下「LayerX」）は、AI SaaS「バクラク」事業、Fintech 事業、Ai Workforce 事業を通して日本の社会課題を解決するスタートアップ企業です。「Developer eXperience AWARD 2025」では、2024年の11位から5位へと大きく躍進しました。この背景には、2025年4月に5つある行動指針のうち1つを「Bet Technology」から「Bet AI」へと変更し、全社をあげてAI活用に取り組む姿勢を明確に打ち出したことがあります。

ただし同社がAI活用を推進する理由は、あくまで顧客への価値提供を最大化するための手段として位置づけられています。

「開発者体験を大事にするのはもちろん大切ですが、あくまでもお客さまへの価値提供をよりスピーディーに、質を高くすることが最終目的です。それを実現するために、どんな取り組みが必要で……と逆算しながら、開発者がよりスムーズにプロダクト開発を行えるように取り組んでいます」（柴山氏）

このように同社にとって開発者体験とは、お客さまへの価値提供を最大化するための手段。それを実現するために、開発者がスムーズかつ高品質にプロダクト開発できる環境を整備する「逆算」思考こそが、同社の開発者体験向上施策の根底にある考え方となっています。

開発者体験向上への取り組み：逆算思考と全社AI活用で開発を加速

逆算思考のもとで、特に注力しているのがAI活用環境の整備です。

ボトムアップ：イネーブリングチームによる基盤整備

転換点のひとつとして挙げられるのが、2022年11月に「イネーブリングチーム」がバクラク事業部に設置されたタイミングです。イネーブリングチームは、プロダクトチームが生産性高く開発できる状態をつくることを使命に立ち上げられました。

その1つの取り組みとして、プロダクト開発チームが拡大するなか、中長期的に開発効率を上げるのに不可欠な共通基盤「layerone（レイヤーワン）」の構築を推進し、2025年時点でも開発を進めているところです。

このイネーブリングチームの活動を通じて、組織に重要な変化が生まれました。それが「ストリームアラインドチーム（中心となるサービス開発チーム）をはじめ、エンジニア全員で生産性を高めていく」という文化です。

この文化が根付いていたからこそ、生成AI技術の急速な進化を受けて、イネーブリングチームに限らず多くのエンジニアがAI活用推進をリードする動きが生まれています。AIコーディングエージェントの利活用推進などをリードするエンジニアがボトムを引き上げる活動があり、プロダクト開発のパラダイムが変わりつつあります。

トップダウン：行動指針を「Bet AI」にアップデート

さらに2025年4月、行動指針のひとつであった「Bet Technology」を「Bet AI」にアップデートし、全社的にAI活用を推進する姿勢を強く打ち出しました。毎週の全社定例会では経営陣が自ら生成AIを活用しながらAIの活用を全社に呼びかけ、現場では社内コミュニケーションツール「Slack」で事例共有が自然発生するなど、トップダウンとボトムアップの両輪で変革が進んでいます。

柴山氏は、「開発者というスコープを飛び出して、全員がAIの恩恵が受けられる環境整備を、エンジニアならではの視点や技術力で取り組んでいく、というのが最近の動き」と語り、エンジニアが開発部門以外へのAI活用も支援していることを明かしました。

技術広報：年間70回イベント×テックブログで認知転換を実現

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LayerXの技術広報は、「技術広報が目的化しない」ことを意識し、技術コミュニティへの還元（Give）を軸としています。

「私たちは、開発者コミュニティやエコシステムのうえで成り立っている。そのため、そこに対して還元することが一つの責務だと考えています」（柴山氏）
そんな同社の技術広報の主な取り組みは、テックブログとイベントの運営です。

自由な発信を促すテックブログ運営

LayerXのテックブログの基本方針は「現場のエンジニアに書きたいことを自由に書いてもらう」こと。この自由度の高さが、エンジニアの自発的な発信を促し、技術コミュニティへの還元につながっています。

一方で会社として発信したいテーマは、柴山氏が直接企画し・運営を担当しています。一例として、組織でのAI活用に挑むエンジニアが試行錯誤の過程を共有し、次のステップを探る場「AI Coding Meetup」は同氏が企画したもので、過去に3回開催されました（「AI Coding Meetup #2」の開催レポートはこちら）。

SaaS企業から「AIを武器にする企業」へ、戦略的イベント運営で認知を刷新

「『バクラクの会社、SaaS企業』としての認知は徐々に広がってきました。そして今、私たちが目指しているのは『AIカンパニー』としての認知転換です。行動指針を『Bet AI』に変更したことも、その本気度を示すメッセージになっています」（柴山氏）

そんな同社の認知転換を支えたのが、「量と質を両立した」イベント戦略です。2024年5月にオフィスを移転し、イベントスペースを整備。半年で39回、年間で70回程度と脅威のペースでイベントを開催してきました。なかでも「ただ数をやれば良いわけではなく、各回の内容も吟味しています」と話し、質にこだわったイベント運営が一定の成果につながっていると分析しています。

このようにテックブログとイベント運営を通じて、LayerXは「Give」のマインドを実践。技術コミュニティへの還元が、結果として自社の認知向上と採用力強化につながる好循環を生み出しているようです。

ファインディ：開発者体験を「科学する」組織──測定、改善、発信の循環で業界をリード

ファインディ株式会社（以下「ファインディ」）は、累計会員登録数24万人（2025年10月現在）が利用するITエンジニアと企業のマッチングサービスおよび、経営と開発現場をつなぐAI戦略支援SaaSを提供する企業です。

「Developer eXperience AWARD 2025」では、前年の23位から13位へと大きくランクアップ。その背景には、開発者体験を科学的に測定・改善するアプローチがありました。
「生産性と開発者体験の状態を科学的に数値で見せることに対して、継続的に研究し実践している組織だと思っています」（高橋氏）

開発者体験向上への取り組み：特許取得の独自技術を活用し、数値化と科学的分析で改善を仕組み化

ファインディの高橋氏は、「開発者体験向上の取り組みをエビデンスを見ながら決めることを重視しており、今後も継続したいです」と話します。

「経営理念として、『つくる人がもっとかがやけば、世界はきっと豊かになる。』を掲げており、社内で数値化されたエビデンスをもとにさまざまな施策を打ち、それを社内外に広めていきたいという思いが根底にあります」（高橋氏）

同社が提供する経営と開発現場をつなぐAI戦略支援SaaS「Findy Team+」は、特許取得の独自技術を活用し、GitHub、GitLab、Jiraなどの開発データを解析し、開発生産性と開発者体験の可視化・向上を支援するAI戦略支援SaaSです。1万を超える開発チームの分析データをもとに、約1100社（トライアル含む）を支援する同社。こうしたデータ分析のノウハウを生かし、エンジニア約800名を対象にした「ソフトウェア開発における『開発生産性』に関する実態調査」を実施するなど、業界全体に貢献する活動にも取り組んでいます。

そして「自分たち自身が実践していなければならない」という考えのもと、自社エンジニアを対象とした定期サーベイで、開発者体験が担保されているか、毀損されていないかなどを自社自ら数値化して向き合っています。

自社エンジニアの開発者体験の満足度を数値化

まず、Nicole Forsgren博士が提唱する「開発者体験のトライアングル：①フィードバックループ、②認知負荷、③フロー状態」を基盤に、開発者の生産性を多面的に評価する指標「SPACEフレームワーク」で満足度を定期的な匿名サーベイで測定。さらに、開発者のパフォーマンスについてはデプロイの頻度やリードタイムなどの「Four Keys」を週次で評価しています。

これらを定期的に測定し、スコアで可視化。スコアが低下した場合には速やかにチームリーダーとの1on1面談を実施し、改善効果を再測定するという循環を確立しているといいます。

AI導入効果とその影響も数値化

同社は開発者に「Devin」を導入しており、その効果を実際にテックブログで「Devinと3ヶ月協働して個人のアウトプットを1.5倍にした実践3ステップ」として紹介。生産性向上効果を数値で測定・公開しています。こうしたAI活用の姿勢は採用活動にも反映されており、求人票には「GitHub CopilotやDevin、Claude Codeなど生成AIツールを全開発者に提供」と明記。エンジニアにとって魅力的な開発環境を積極的にアピールしています。

一方で、「AIの登場による人間への影響は注視する必要があると思います」と高橋氏。「AI疲れ」などの仮説に対しても「SPACEフレームワーク」の「Well-being」項目で定期観察しているそうです。

「これからAIと付き合っていくことになるのはほぼ間違いありません。そのなかで、開発者のWell-beingを気にかけています。AIの登場による人間の変化にいち早くキャッチするためにも、さまざまな観点で測定し、エビデンスをとるのがファインディのスタンスです」（高橋氏）

技術広報：実践知発信を複数メディアで展開し、認知と採用を強化

※画像は『ドラゴンボールＺ』とのコラボが行われている2025年10月時点のものである　© B/S・T

ファインディでは、エンジニア自身が発信する「Findy Tech Blog」をはじめ、キャリアや技術などエンジニアの挑戦を発信する「Findy Engineer Lab」、さらにマーケティング部門が運営する「Findy Team+ Lab」など、複数のメディアを運営しています。

「Developer eXperience AWARD 2025」で23位から13位へのランクアップした要因について高橋氏は「テックブログだけでなく、総合的にメディア発信しているところが評価されたと感じています。なかでも2024年2月に本格始動したテックブログが大きく貢献したのではないでしょうか」と分析します。

社内での試行錯誤・研究結果を積極的に発信

同社のテックブログの最大の特徴は、測定と改善の「研究結果」を積極的に社外発信していることです。

「我々が実際に試して効果があったものを惜しみなく発信しています」（高橋氏）

特に重視しているのは、開発生産性向上のための具体的なTipsや、生成AIツールの効果検証、そして開発者体験を高めるための実践知の共有です。
こうした知見の蓄積は、2024年7月11日に公開した「開発生産性の教科書」として体系化されています。また、2024年6月28日、29日には「開発生産性Conference 2024」を開催し、Nicole Forsgren博士を招聘。2017年から継続しているこうしたイベント開催は2025年10月時点で累計575回を数え、国内の開発生産性コミュニティの発展にも貢献しています。

これらを通じて、社内外からフィードバックを得ながら、さらなる改善につなげる循環を構築しています。現在は月間2万PV以上、年間80本（週1.5本ペース）の記事を継続的に発信できています。

「将来の仲間づくり」としてテックブログ執筆を動機づけ

また、採用効果も実感し始めているといいます。

「テックブログを読んできたので、『御社での業務内容やカルチャーについて、かなりイメージが持てています』というところから面接での会話が始まるようになってきました。より本質的な話に面接の時間を活用できるようになりました」と明かします。

同社ではインド進出を皮切りに、現在は台湾と韓国にも展開しており、エンジニアがグローバルに挑戦できる環境を整備。こうした多様なキャリアパスの提示も、魅力的な開発者体験の一部となっています。

同社でも執筆は強制ではなく、エンジニアの自主性が基本です。「日々の業務で忙しく、なかなか執筆する人がいないのでは？」という質問に対し、高橋氏は「『あなたたちの将来の仲間づくりだからみんなで頑張ろう』というスタンスを伝えています」と説明。優秀なエンジニアと働くために必要な積み上げとして、エンジニアたちの共感を得られているといいます。

ただし、執筆ハードルを下げる工夫も同時にしているそうです。例えば、1本で1万PV以上のアクセスがある「エンジニアの日常」シリーズでは、1記事を2〜3人の合作で執筆したり、メモ感覚で「Notion」にミニブログを書き溜めてもらい、それを後日テックブログ化するといったアプローチを実践しています。

ソニー：AI活用基盤と現場発信を積み上げ、開発者の心をつかむ

ソニー株式会社は、エンタテインメント・テクノロジー&サービスを提供する企業です。「Developer eXperience AWARD 2025」では、2023年の22位に続き23位にランクイン。「Sony」ブランドのハードウェアメーカーとしての印象が強いなか、ソフトウェアエンジニアからの認知向上にチャレンジしています。

開発者体験向上への取り組み：AI活用と開発環境整備

ソニーグループ全体で6つの事業があるなかで、エンターテインメント・テクノロジー＆サービスがソニー株式会社のメインビジネス。ソフトウェアサービスやクリエイティブ領域の事業も展開しています。

「もともとのブランドへの知名度もあるので、アワードはソニーグループ全体として受賞できたと理解しています」（登氏）

ソニーグループでは、「クリエイティビティとテクノロジーの力で世界を感動で満たす」をPurpose（存在意義）として掲げています。近年特に、テクノロジーのなかでも製品やサービスを実現するためのソフトウェアの重要性が増しています。この背景から同社では、開発環境の整備や技術広報活動に注力しています。

「ソフトウェアエンジニアからの認知度に課題を感じており、ソフトウェア開発を軸にイベントテーマで発信してきました。それがこの1年間で大きく変わったところです」（宮田氏）

AI活用と開発環境統合

なかでも、近年特に注力したのがやはりAI活用環境の構築です。

「セキュリティは確認しながらになりますが、ソフトウェア開発だけでなく社内の広い業務に活用できるAIサービスを取り入れようとする動きがあります」（登氏）

社内向けAIエージェント開発に注力する部門が、複数のAIエンジンを組み合わせた生成AIを使って開発できるEnterprise LLMを構築・運営。エンジニアが安全にAIツールを試せる環境を提供しています。また、GitHubとのコラボイベントを開催したことで「GitHub Copilot」の利用が増え、生産性向上の事例も出始めています。

さらに、これまで商品カテゴリーごとに異なっていた開発環境をプラットフォーム型組織に統合し、「各商品カテゴリーのいいところを横展開する」改善活動も進行中です。

技術広報：ソフトウェア開発を軸にしたイベント企画・運営で認知拡大と人材育成を両立

同社では採用部門が中心となり、ソフトウェアエンジニアの採用広報に着実に取り組んでいます。

持続可能な技術広報施策としてイベント運営を採用

「お恥ずかしながら、IT勉強会・イベントプラットフォームの『connpass』運営の1点突破です」と宮田氏は率直に語ります。同社がイベントに特化して技術広報施策に取り組む理由は「活動の継続性を最重視している」から。 SNSの日常運用やテックブログの継続的な書き手確保には、相応のリソースが欠かせません。

一方、「イベントであれば月1回または2カ月に1回のペースでも多様な企画を打ち出しやすく、工数を抑えながら効果的な発信が可能」だと判断しました。

イベントの内容は「GitHubを使いこなすためにソニーの開発現場が取り組んでいるプラクティス - TL#13」や「Databricksを用いたリアーキ・機械学習による自動化 - TechLovers#11」など、ソフトウェア技術そのものにフォーカスしています。

特にGitHubとの協業イベントでは「ソニーの規模感でこんなことやってるんだ、みたいな驚きの声をいただくことが増えました」と明かしました。