本セミナーは終了いたしました。

たくさんのお申込とご参加をいただき誠にありがとうございました。

資料は、セミナー開催報告ページ で公開しております。

（2022-12-29公開予定）

本セミナーはWebセミナーです

参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。

テレワーク廃止、強制出社がはじまった大企業

コロナ禍の収束に伴い、大企業を中心にテレワークの廃止や強制出社の流れができつつあります。

出社再開を受けて社員の離職やエンゲージメントの低下、感染症再拡大の可能性もある中でテレワークを廃止して本当に大丈夫なのでしょうか？

週5出社に戻るならテレワークセキュリティはもう不要なのか？

週５出社になった会社や部署でも、いつしかテレワークが再開されることは容易に想像できます。

また、NTT東日本の「リモートスタンダード制度」に代表されるように、一部のIT企業や製造業では一貫してテレワークを推進しています。

本セミナーでは、「テレワークと出社、どちらがよいか？」議論で焦点になるセキュリティの問題にフォーカスして解説します。

テレワークは無くならない。しかし社外からのアクセスが簡単になる一方で、セキュリティリスクは増加

テレワークが広まり、社外でも社内のように仕事できるようになった結果、カフェやコワーキングスペースなどでフリーWi-Fiに簡単に接続できてしまいます。

簡単にインターネットに接続できる分、情報漏洩やウィルス感染などさまざまリスクを背負うことになります。

2023年はどのように対処すべきなのでしょうか？

急増する情報漏洩を受けて、2023年に対処すべきテレワークセキュリティ対策を解説

本セミナーでは、IT管理者が対処すべきテレワークセキュリティ対策のうち、社外で利用するPCに有効な情報漏洩対策のポイントを「パッチ管理」と「操作ログ管理」の2点からわかりやすく解説します。

また、「PCの利用状況確認機能」や「ネットワーク識別機能」などを有するMCoreの機能紹介と製品デモも行います。

来期からテレワークを導入または継続判断に悩んでいるIT管理者の皆さまは奮ってご参加ください。

プログラム

9:40～10:00　受付

10:00～10:40 【IT管理者必見】いまからでも間に合う、2023年に向けて対処すべきテレワークセキュリティ対策

　　　　　　　　・出社とテレワークのメリット・デメリット、セキュリティリスク比較

　　　　　　　　・テレワークで見落としがちなセキュリティ対策まとめ

　　　　　　　　・2023年、テレワーク時の勤怠管理と無線LAN管理をどうすべきか？

　　　　　　　　・Mcoreの製品紹介

10:40～11:00　質疑応答

主催

住友電工情報システム株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

セミナー事務局

マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

※以下の方について、当社判断によりご参加をご遠慮頂く場合がございます。予めご了承下さい。

・講演企業の競合となる商品・サービスを提供している企業、同業の企業、及びそのグループ企業・関連企業の方
・個人や個人事業主の方
・海外から参加される方
・日本に活動拠点が無い企業の方
・その他、弊社及び講演企業が不適切と判断した企業・個人の方

※申込が多数の場合、弊社抽選にてご参加をご遠慮頂く場合がございますので、予めご了承ください。

※本コミュニティにてご提示いただいた情報、及び、申込時にご記載頂いた内容は、マジセミ株式会社にて収集し、マジセミ株式会社／オープンソース活用研究所、及び、主催・共催・協賛・協力・講演の各企業へ提供します。共催・協賛・協力・講演の各企業へは、主催企業を通して提供する場合があります。またプライバシーポリシーに定めがある場合は主催・共催・協賛・協力・講演の委託先にマジセミ株式会社から直接提供する場合があります。ご記入頂いた個人情報は、マジセミ株式会社／株式会社オープンソース活用研究所及び主催・共催・協賛・協力・講演企業の各プライバシーポリシーに従って厳重に管理し、各社のサービス、製品、セミナー、イベントなどのご案内に使用させて頂き、また各社のメルマガに登録させていただきます。ご記入頂いた個人情報は、法で定める場合や各社のプラバシーポリシーに特別な記載がある場合を除きご本人の同意を得ることなく第三者へ提供いたしません。利用目的遂行のため個人情報の取扱いを外部に委託する場合は、委託した個人情報の安全管理が図られるように、委託をする各社が定めた基準を満たす委託先を選定し、委託先に対して必要かつ適切な監督を行います。 お客様の個人情報に関する開示等は、お申し出頂いた方がご本人（代理人）であることを確認した上で、各社において合理的な期間および範囲で対応いたします。開示等の手続き、個人情報の取扱いに関するお問い合わせは下記のお問い合わせ窓口へご連絡下さい。

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