【大阪開催】ジャパンネット銀行は、サイバー攻撃に備えてどのような対策をしていったのか?(事例で見るEDRの活用法)

イベント内容

感染を防ぐよりも、感染したらどうするのか?

近年では高度化するサイバー攻撃対策への対応について、多層防御という考え方が主流となり、マルウェアに感染後の対策(いわゆる内部対策と出口対策)が重要視されています。

ジャパンネット銀行は、サイバー攻撃に備えてどのような対策をしていったのか?

ジャパンネット銀行は、2015年当時サイバーキルチェーンに照らし同行のセキュリティ対策を再整理したところ、内部対策と出口対策が弱いという結果になったそうです。

そのような中、ジャパンネット銀行は、どのようにサイバー攻撃対策を進めていったのでしょうか?

実際にご担当された、サイバーセキュリティ対策室長 岩本様がご登壇

本セミナーでは実際に対策を進められた、ジャパンネット銀行 IT統括部 サイバーセキュリティ対策室長 岩本様にご登壇頂き、対策事例やそのポイントについて解説して頂きます。

注目されているのがEDR(Endpoint Detection and Response)

また、「侵入されること」を前提とした対策として注目されているEDR(Endpoint Detection and Response)を中心に、事例や最新のサイバー攻撃動向のご紹介、及びEDR製品”Cybereason”のデモをご覧いただきます。

プログラム

13:30-14:00 受付

14:00-14:05 開催のご挨拶

株式会社オージス総研

14:05-14:45 (調整中)

サイバーリーズン・ジャパン株式会社

14:45-15:25 サイバー攻撃から企業を護る最後の砦!EDRのご紹介

オージス総研 プラットフォームサービス本部
セキュリティビジネスプロジェクト部
山口 就平

サイバー攻撃対策として、攻撃を受けた際の被害を最小化するため、感染したマルウェアの早期検知、対応、復旧が求められます。
本講演では、マルウェア感染後の早期検知に効果を発揮するエンドポイントセキュリティ製品Cybereasonの優れた機能及び実際のマルウェア検知を、デモを交えてご説明します。また、企業が実施するインシデント対応を支援する、Cybereasonを活用した弊社独自サービスについてご紹介致します。

15:25-15:40 休憩

15:40-16:10 SIerが実際に行っているサイバーセキュリティ対策を紹介~どんな対策が必要なのか?~

オージス総研 プラットフォームサービス本部
セキュリティビジネスプロジェクト部部長
山岡 照門

サイバー攻撃は、知名度や規模に関係なく、どんな企業もターゲットになり得ます。そのため、サイバー攻撃を想定した技術的対策やインシデント対応体制の整備を行っておく必要があります。
本講演では、お客さまにセキュリティソリューションを提供するSIerである弊社が行っているサイバー攻撃対策の取り組みと、実際のサイバーセキュリティ事案を踏まえた対策手段について、ご紹介致します。

16:10-16:55 【特別基調講演】ジャパンネット銀行流のセキュリティ対策~効果的な標的型攻撃対策~

ジャパンネット銀行 IT統括部サイバーセキュリティ対策室長
岩本 俊二 氏

近年では高度化するサイバー攻撃対策への対応について、多層防御という考え方が主流となり、マルウェアに感染後の対策(いわゆる内部対策と出口対策)が重要視されています。当社が2015年当時サイバーキルチェーンに照らし自社のセキュリティ対策を再整理したところ、やはり内部対策と出口対策が弱いという結果になりました。そんな中、セキュリティの専門家ではない私たちが、サイバー攻撃対策の推進にあたりポイントになったことを実際の対策事例を交え解説します。

ジャパンネット銀行 岩本 氏 プロフィール:
2008年2月にジャパンネット銀行入社、システムリスク全般を担当。
2012年からセキュリティに関する対応が増加、JNB-CSIRT組成に奔走し、
2013年9月に社内CSIRT設置。その後、高度化するサイバー攻撃への更なる体制強化のため、
2015年9月にIT統括部内に新しい組織としてサイバーセキュリティ対策室を設置、室長に就任。標的型攻撃、DDoS対策、不正送金・なりすましログイン対策など、セキュリティ対策全般を担当。金融ISACでは、運営委員、不正送金対策WGの座長を務め、金融機関全体のセキュリティレベル向上に取り組んでいます。

16:55-17:00 質疑応答

17:00 閉会

主催

株式会社オージス総研

協賛

サイバーリーズン・ジャパン株式会社

協力

オープンソース活用研究所
マジセミ

※ご記載いただいた内容は、株式会社オープンソース活用研究所にて収集し、オープンソース活用研究所 および主催・共催・協力・講演の各企業に提供させて頂きます。

ご記載を頂いた個人情報は株式会社オープンソース活用研究所および主催・共催・協力・講演企業にて厳重に管理し、サービス、製品、セミナー、イベントなどのご案内に使用させて頂きます。ご記載いただいた個人情報は、法律に基づいた、警察等の行政機関や司法機関からの要請があった場合を除き、第三者には提供致しません。
〔お問合せ先 及び 個人情報保護管理者〕 株式会社オープンソース活用研究所 個人情報保護管理者 連絡先:03-6809-1257

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