人工知能時代の働き方を考える 〜 freee × デジタルハリウッド大学 共催フォーラム ~

2017/04/27(木)19:00 〜 22:00 開催
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イベント内容

【デジタルハリウッド x freee】「楽しい」働き方改革!

今や誰もが無関係ではいられない、「働き方改革」。人口が減少する中で日本経済が持続的に成長するためには、新しいテクノロジーを積極的に導入して生産性を上げていくことが必要不可欠です。

「世界を舞台に活躍する人材の育成」を目指すデジタルハリウッド大学と、「誰もが創造的な活動ができる社会」を実現することをミッションに掲げるfreee、それぞれの立場から、デジタル社会の働き方を提案。

後半のパネルディスカッションでは小林史明衆議院議員を迎えて、 ・テクノロジーの活用で「楽しく・自由に」働ける社会を実現するために、どのような環境整備や人材育成が求められているのか? ・どうしたらワクワクしながら、創造的に働くことができるようになる? ・これから、何を学べばいいの? など、未来志向で議論します。

新しい働き方に関心のある方、そして、ベンチャー企業の人事やバックオフィスで働いている方も是非、ご参加ください。

■日時:4/27(木)19:00-22:00

■場所:デジタルハリウッド大学院 駿河台ホール

■プログラム 《第1部 講演》 (1)佐々木大輔(freee株式会社代表取締役) (2)杉山知之(デジタルハリウッド大学・大学院学長)

《第2部 パネルディスカッション》 「デジタル社会における「楽しい」働き方」 スピーカー: 小林史明(衆議院議員/IT戦略特命委員会事務局次長) 佐々木大輔(freee株式会社代表取締役) 杉山知之(デジタルハリウッド大学・大学院学長) モデレーター: 山田肇(情報通信政策フォーラム理事長)

■登壇者プロフィール(※五十音順・敬称略) 小林史明 自民党広島7区(福山市)選出の衆議院議員(当選2回)。昭和58年生まれ。上智大学理工学部学卒業後、株式会社NTTドコモ入社。法人営業、人事部採用担当を務める。党青年局長代理、行政改革推進本部 本部長補佐、情報戦略調査会事務局次長、IT戦略特命委員会事務局次長、ネットメディア局次長。総務委員会、文部科学委員会、消費者問題に関する特別委員会所属。規制による閉塞感を打破するとともに、テクノロジーの社会実装をすすめ、人口減少・人生100年時代・テクノロジーの進化・グローバル化など変化を日本の発展のチャンスにすべく日々取り組んでいる。

佐々木大輔 全自動のクラウド会計ソフトfreee(フリー)を運営するfreee株式会社の代表取締役。Googleで、日本およびアジア・パシフィック地域での中小企業向けのマーケティングチームを統括し、同地域での中小企業におけるオンライン広告プロダクトの浸透に大きな実績を残した後に2012年7月freee株式会社を設立。google 以前は博報堂、投資ファンドのCLSAキャピタルパートナーズにて投資アナリストを経て、レコメンドエンジンのスタートアップであるALBERTにてCFOと新規レコメンドエンジンの開発を兼任。一橋大学商学部卒。専攻はデータサイエンス。

杉山知之/工学博士 デジタルハリウッド大学 学長。1954年東京都生まれ。87年よりMITメディア・ラボ客員研究員として3年間活動。90年国際メディア研究財団・主任研究員、93年 日本大学短期大学部専任講師を経て、94年10月 デジタルハリウッド設立。2004年日本初の株式会社立「デジタルハリウッド大学院」を開学。翌年、「デジタルハリウッド大学」を開学し、現在、同大学・大学院・スクールの学長を務めている。2011年9月、上海音楽学院(中国)との 合作学部「デジタルメディア芸術学院」を設立、同学院の学院長に就任。福岡県Ruby・コンテンツビジネス振興会議会長、内閣官房知的財産戦略本部コンテンツ強化専門調査会委員を務め、また「新日本様式」協議会、CG-ARTS協会、デジタルコンテンツ協会など多くの委員を歴任。99年度デジタルメディア協会AMDアワード・功労賞受賞。著書は「クール・ジャパン 世界が買いたがる日本」(祥伝社)、「クリエイター・スピリットとは何か?」※最新刊(ちくまプリマー新書)ほか。

山田肇 特定非営利活動法人情報通信政策フォーラム理事長、コンサルタント。2017年3月まで東洋大学経済学部教授。行政改革推進会議歳出改革ワーキンググループ委員、ウェブアクセシビリティ推進協会理事長、情報通信学会常務理事など。科学技術振興機構社会技術研究開発センタ「安全な暮らしをつくる新しい公/私空間の構築」研究開発領域総括。情報社会の関わる制度のあり方について活発に発言を続けている。単著の「技術経営:未来をイノベートする」、編著の「情報アクセシビリティ:やさしい情報社会に向けて」(いずれもNTT出版)など著書多数。

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