JSOL・NEC・アクセンチュアが語る、従来型SI・PMの終焉と各社の生存戦略とは?

JSOL・NEC・アクセンチュアが語る、従来型SI・PMの終焉と各社の生存戦略とは?
公開
これまでの常識ややり方が通用しなくなり、将来の予測が困難な現代において、大手コンサルティングファームはテクノロジーも含めたデリバリーサービス機能を強化する一方で、SIer等の業界で再編が進み、DXやコンサルティングサービスを積極的に提供する企業が増えている。SI・コンサル業界が大きく変革し、人材の流動も同じく激しくなっている。実際に、現場ではどのような変化が起きているのか。主催企業のJSOL、NEC、アクセンチュア各社の実情と生存戦略を語っていただいた。

登壇者プロフィール


株式会社JSOL
常務執行役員 法人ビジネスイノベーション事業本部長 増田 裕一氏

一般法人企業向けビジネスの責任者。コンサルティングならびに大規模プロジェクトのデリバリー実行体制を統括。加えて、JSOL社の一般法人企業向けの営業責任者として、顧客企業の経営/業務課題を最適化する観点から提案/プリセールス活動を牽引。ソリューションメニューのラインナップ整備やアライアンス企業との連携強化をリード。近年は社会課題解決やSDGs達成に向けたオープンイノベーションにも注力。98年、日本総合研究所入社。06年、JSOL(旧日本総研ソリューションズ)へ転籍。14年、執行役員。21年から現職。著書:「SEのためのERP入門」(ソフトリサーチセンター,2009)


日本電気株式会社(NEC)
DX戦略コンサルティング事業部 事業部長

マネージング・エグゼクティブ 桃谷 英樹氏
外資で戦略コンサルティングのリーダー(パートナー)を歴任(デジタル、事業戦略、グローバル、新規事業)。戦略コンサルティングファームでマネージング・ディレクター、外資事業会社でマーケティング・新規事業立上げ、国立共同研究機構の講師を経験。理学博士コンサルティング、デザイン、アナリティクス、ディベロップ、アジャイルを組み合わせ、デジタル変革を推進。認定・アジャイル・リーダーⅠ:CAL責任者として450以上のコンサルティング・プロジェクトを経験。著書:「コンポーザブル経営」(プレジデント社,2021)
※掲載内容や肩書は2022年12月イベント開催当時のものです


アクセンチュア株式会社
テクノロジー コンサルティング本部
インテリジェントソフトウェアエンジニアリングサービス グループ統括
マネジング・ディレクター 山根 圭輔氏

金融機関を中心に、エマージングテクノロジー及びプロジェクトマネジメントのスペシャリストとしてコンサルティング&デリバリーを実施。テクノロジーはエンタープライズアーキテクチャからFinTech分野にわたり、プロジェクトマネジメントは大規模統合プログラムマネジメントからアジャイルデリバリーまで幅広く推進する。現在、アクセンチュア ジャパンにおける、テクノロジーアーキテクト&クラウドエンジニアリングリードを務める。

【JSOL】デジタル経営の高度化に向けた真の価値創出の実現とは

JSOLのコンサルティング・大規模プロジェクトのデリバリー実行体制を統括する法人ビジネスイノベーション事業本部長である増田裕一氏が登壇。まずは最近の取り組みについて、特徴と傾向を合わせて紹介した。

「自社だけでなく、産官学の様々なプレイヤーと協力・協業しながら、エコシステムを構築し、社会をより良く変革していく。このような姿勢や案件が多いのが特徴です」(増田氏)

産業面では、世界的なソフトウェアメーカーSAPとの協業や、トヨタ自動車と協力・連携したオープンイノベーションプロジェクトが進んでいる。官学面では、立教大学や理化学研究所と協業してビジネスラボや新会社を設立した。

また、エコシステムを社外に提供・構築するだけなく、自社の社員の働き方にも取り組むことで、GPTWジャパンが主催する「働きがいのある会社」大規模部門(従業員1000人以上)にて、3年連続でベストカンパニーにランクインしている。

デジタル活用は大きなチャンスとなり得るが、一方で、日本は諸外国と比べデジタル活用、DXが遅れていると増田氏は指摘。新型コロナウイルスの対応を見ても明らかであり、トップダウンによる変革が不得手なのが理由のひとつだと語る。

実際、スイスのローザンヌに拠点を置くビジネススクールIMD(International Institute for Management Development)が発表した世界競争ランキングでは、アジアでは台湾、韓国よりも下の28位だと説明した。

一方でこのような状況だからこそ、「DXを進める業務のインパクトは大きい」と増田氏。それが仕事のやりがいにもつながると続けた。

JSOLでは、具体的にどのようなスタイルでDXを進めているのか。 「業務プロセスの自動・効率化などの内部改革・インターナル、顧客体験の高度化・満足度の向上といった外部・エクスターナルの両軸で進めていく。そして両軸で進めていく上で欠かせないのが、クラウドでデータをつなぐデータドリブンであることだ」と増田氏は語る。

まずは、業務改革から着手すること。コンサルティングから運用保守まで、ワンストップでサービスを提供することがポイントである。

「我々はメーカーではないので、様々な企業の業務効率や経営改善などの課題解決だけを考え、最適にソリューションを組み合わせることができます」(増田氏)

最適なグローバルソリューションを選定し、課題を解決

続いて、増田氏は実際に利用・提供しているソリューションを紹介した。SAPのソリューションを多く利用しており、SAPのインプリメンテーションを進めることで、存在感を発揮しているという。

そのほか、Salesforce、ServiceNow、Snowflake、Blue Prismなど、課題解決に有効だと考えられるグローバルソリューションの導入事例を挙げ、構築や導入に際して意識していることもあわせて紹介した。ここでのポイントは、JSOLの強みでもあるクラウド活用だ。

「財務経理、決算管理、業務自動化など、それぞれ最適なソリューションの導入を進めています。多くの現場ではすでにデジタル化は成されていますが、つながりが不十分な場合も多い。そこで全体を俯瞰し、クラウドを活用してデータを連携し、スマートファクトリを実現する。包括的な課題解決につながるコンサルティングを意識しています」(増田氏)

各現場から得たデータを現在の業務だけでなく、他のデータと掛け合わせたり分析することで、データの付加価値をさらに高める。その結果、さらなる業務改善につながる取り組み、プラットフォームも提供している。

立教大学とのコラボレーション「社会デザイン・ビジネスラボ」についても詳しく紹介された。同ラボは、法人や個人が持つITを中心としたテクノロジーや強みを活用、コラボレーションすることで、持続可能な社会を実現していくものである。

現在、トヨタ自動車など大手32社がコアサポート企業として参加しており、直近では、トヨタ自動車との共催企画で、水資源と環境保全について考えるイベントを名古屋で開催。東海エリアの企業、研究機関、大学などから多数の参加があった。

「同ラボのように、JSOL単独で取り組むのではなく、社会に広くオープンに公開し、様々な方々や企業と一緒になって社会課題について話し合い、実際に解決策を作り込んでいくことが重要だと考えています」(増田氏)

増田氏は、ICT業界全体がひとつの会社のように動いていると語り、これからますます積極的に連携していきたいと、参加者たちにメッセージを投げかけた。

さらに、新事業のビジネスプラン策定・企画提案を推進する「法人みらい会議」、宇宙事業の取り組みについても紹介。次のように語り、セッションを締めた。

「グローバルの有効なソリューションを活用し、コンサルティング、シンクタンク、メーカーがそれぞれ単独で動くのではなく、協力し合って業界や社会を変革していく。このようなアクションやマインドを大切にしながら、今後もスピーディかつチャレンジングに取り組んでいこうと思います」(増田氏)

【NEC】DX戦略コンサルティング部門を設立した理由と強みとは

戦略系コンサルティングファームからNECに転職し、2020年にNECにコンサルティング組織を発足。同組織の事業部長に就任した桃谷英樹だ。

NECは10年以上前から、経営管理と組織風土の改革を進めており、2017年頃からその成果が現れていると桃谷氏は語る。株価、売上高成長率も業界平均を上回っている。

「NECに入ってみて最初に感じたことは、RFP(Request for Proposal:提案依頼書)に対して、懸命に応える傾向が強い会社だなと。しかし、現在はDX戦略コンサルティングを進めており、これからさらに変わっていこうとしています」(桃谷氏)

一方で、創業期から連綿と続くテクノロジーで社会に貢献するという姿勢に関しては、一貫して変えていない。その姿勢から得た技術力こそが、NECの強みだと桃谷氏は強調する。

「驚いたのは、最先端の量子コンピュータを研究している専門家や、顔認証技術の精度において世界一を何度も獲得している研究者など、様々な技術領域でトップラクラスの研究者が、社内に多数いることでした」(桃谷氏)

世界トップクラスの技術をベースに、国内に限らずグローバルに向けた行政案件など、大型案件が多いことも、NECの特徴だ。だが、技術だけではこの先、生き残っていくことは難しいと桃谷氏は語る。そこで、ビジネスモデルをスムーズに進めるべく、社風の改革にも取り組んでいる。

「ビジョンや価値観・仕事のやり方・制度・システムなどの要素を一本筋を通す組織に変える必要がありました。そして、個別最適から全体最適を目指し、社内のアセットを組み合わせて構築されたのが、デジタルビジネスプラットフォームユニット。我々DX戦略コンサルティング事業部です」(桃谷氏)

新たに設立されたDX戦略コンサルティング事業部は、いわば橋渡し的な役割。巨大なNECの組織に散らばっていたアセットを組み合わせ、顧客の課題解決を実現していく。

特徴的なのは戦略立案だけでなく、課題解決の戦略が定まったら、実際のシステム構築や人材の導入といったデリバリーまで、NECが全社一丸となって担っていく点だ。そしてこの連携をスムーズにするために、あえてDX戦略コンサルティングチームを本体の内部に設置したのである。もちろん、社外のアセットを使う場合もある。

「ビジョン・バリュー以外のアセットは、すべてアウトソースできます。つまり、データやテクノロジーといったアセットを梃に、顧客の課題解決を素早く実現する仕組み、プラットフォームが重要なのです。このプラットフォームや概念を、私は『コンポーザブル』と呼び、推奨しています」(桃谷氏)

コンポーザブルとは、基盤となるプラットフォームは強固でありながらも、プラットフォームに乗ってくる、つまりプラットフォームを利用するソフトウェア、ネットワーク、人材、組織体制などは容易に入れ替え可能である体系とも言える。詳しくは、桃谷氏の著書『コンポーザブル経営(プレジデント社)』でも詳しく語られている。

DX戦略コンサルティングは顧客体験からビジネスモデルを再構成し、テクノロジープラットフォームを軸に、顧客に以下のような価値提供を行っている。

特にビジネス・プラットフォームでは、顧客のDX促進やビジネス拡大を支援。生体認証・AI・クラウド・5G・ブロックチェーン・IoTといった先端テクノロジーのスペシャリストチームで編成しているという。

DXコンサルの進め方としては、技術を追求する姿勢は保ちつつも、顧客が抱える課題や将来の展望を洗い出し、仮説を立て、解決策を実践することを繰り返すアジャイル型を採用している。

さらに、電動車導入サポートやエネルギー利用の最適化プロジェクトなど、実際にリリースされた事例も紹介された。最後に桃谷氏は次のように語り、セッションをまとめた。

「日本企業においては、変革を起こし、標準化を実現することは簡単ではありません。しかし、NEC自身が経験してきた経験と技術を強みに、今後も継続的に取り組んでいきます」(桃谷氏)

※掲載内容や肩書は2022年12月イベント開催当時のものです。

【アクセンチュア】テクノロジー企業・CEOを生み出すことが役割

最後に登壇したアクセンチュアのテクノロジー コンサルティング本部でマネジング・ディレクターを務める山根圭輔氏は、近年のテクノロジートレンドやアクセンチュアの役割・意義について説明を行った。

アクセンチュアは、今後3年間で世界のビジネスに大きな影響をもたらすテクノロジートレンドに関する調査レポート「Accenture Technology Vision(テクノロジービジョン)」を毎年発表している。

例えば、2013年にアクセンチュアはデジタルの時代が来ると予測し、世の中はそのとおりとなった。テクノロジーは生活のあらゆる場面に溶け込み、欠かせない存在となっている。2019年のレポートでは、ポスト・デジタルの時代の到来を宣言した。特に現在のコロナ禍でデジタル化は加速し、新たな働き方やビジネス形態に大きな変化をもたらした。

さらに2020年のレポートでは、テクノロジーを意識せず利用している生活者と、既存業務の効率化や企業内の狭いエコシステムの中で使われているギャップを「テック・クラッシュ」と表現。企業はテクノロジー企業になる必要があると言及した。

さらに、テクノロジーは手段ではなくビジネスの核心であり、その核心にいかにして融合していくかが、企業経営に求められることだと説明した。

「企業トップは、ビジネスとテクノロジーを企業に融合させるテクノロジー思考を持つ『テクノロジーCEO』になる必要があります。そして我々の役割は、企業や人材の変革を戦略でサポートしていくことです」(山根氏)

そのために提唱している成長戦略が、「WISE PIVOT(賢明なピボット)」である。まずは、コストカットや稼働余力の創出などにより、現在の中核事業の強化や変革を図る。そこで生まれた利益を、新規事業の創出に投資。さらにスケールさせていくというものだ。

ここで重要なのは、新規事業の創出(イノベーション)だが、「日本企業は中核事業の強化や改善は得意だが、その後のイノベーションの成功例は少ない」と山根氏は指摘する。

そこで、実際に同社が取り組んだ事例として、ふくおかフィナンシャルグループ(FFG)が提供する「みんなの銀行」を紹介した。

“ないものは創る”発想から生まれた日本初のデジタルバンク「みんなの銀行」

「みんなの銀行」は、日本初の本格的なデジタルバンクとして話題を呼んだ。そもそもみんなの銀行は、山根氏と同銀行の副頭取のディスカッションから生まれたものだという。

「従来の銀行勘定系システムでは実現できない、新たなチャレンジャーバンクを立ち上げたいと考えていました。例えば、顧客の瞬間の要望に応じた金融商品を設計・提供する。外部の情報や機能とAPI連携を可能にし、銀行機能を2時間で開設できるなどのアイデアを実装した銀行です」(山根氏)

このアイデアを実現しようと、適切な技術的な基盤やパッケージを模索するが、なかなか見つからなかった。

そこで自ら作り出したのが、フルクラウドの基幹システムソリューション「アクセンチュア クラウドネイティブ コアソリューション」、通称「MAINRI(メイリー)」だ。

開発は当然スクラッチ開発。基幹システムはもちろん、ビジネスモデル、アプリケーション、デザインなど、すべてゼロから作り上げたモバイルアプリのみのサービスである。総勢300名以上におよぶメンバーが構築を行った。

グローバル企業のアクセンチュアらしいといえるのが、中国、フィリピンなどグローバル8拠点でチームを構成し、作業を分担した点だ。山根氏はこれを「エンタープライズアジャイル」と表現した。

基幹システムも含め、スクラッチからチャレンジャーバンクを1年9ヶ月で作り上げたことは、世界にも類を見ないスピード感だと山根氏は胸を張る。ローンチ後は世間の反響も大きく、テクノロジー業界からも高評価を得て、数々の賞を受賞したという。

開発においては、エンジニアはもちろん、プロダクトマネージャーやデザイナー、データサイエンティストなど、様々な分野のスキルを持つ人材が必要だった。さらに、今後も同様のプロジェクトが続くと予測されるため、多様な人材を輩出する体制も、同時に整備した。

それが様々なデジタルサービスを提供できる、多様なデジタル人材を活用するデジタルサービス工場、「DSF(Digital Service Factory)」である。「みんなの銀行」のように、これまでにないソリューションやサービスの構築が可能かつ、量産が可能となる。

また、「アクセンチュアでは、ビジネス・システム・デザイン領域のスペシャリストがお互いの専門領域を超えて議論し、協力し合う体制に強みがある」と、山根氏は強調する。

加えて、アクセンチュアでは以前から変わらず守っているものがあるという。「変革のリーダーであること」である。そして変革のリーダーシップを実現するために、実行してきたのが、以下スライドの3つの取り組みだ。

例えば、これからデジタル時代が到来すると予測した時点で、アクセンチュア内にデジタル部隊を立ち上げた。だがデジタルが当たり前の時代に到達した時点で、デジタル組織を発展的に解消し、それまで培ったデジタルの知見を持つメンバーを、戦略部門やテクノロジー部門に混ぜ込んだのである。このような組織・体制の変革が、アクセンチュアでは数年に一度行われる。

「自らの働き方の変革」においては、RPA(Robotic Process Automation)などを積極導入している。例えば、システム開発や運用におけるプロジェクト・タスク管理などを、PMに代わりロボと呼ばれるRPAが代行。「RobotPMO」という名で、PMが担う業務の大半を担っている。

アクセンチュアにおいては、常にクライアントとともに学んでいくことが必要とされる。 そこで、人材開発・トレーニングに1,031億円、オンライントレーニングプログラムに24,000コース以上用意するなど、莫大なリソースを投入し、次世代をリードする人材の育成を行っている。

最後に山根氏は次のように述べ、セッションをまとめた。

「アクセンチュアはコンサルティングファームでありながら、エンジニアがいることやSI業務を行っていることを意外に感じる方もいるかもしれません。しかしそもそも、今はSIやコンサルといった業態分類が旧来のものになりつつある世界に突入しています。常に時代を読み、必要に応じて役割を柔軟に変え、技術や人材を取り入れるとともに、あらゆる人材が混ざりあって変革を成していく。このようなカルチャーが、アクセンチュアの価値であると言えるでしょう」(山根氏)

【Q&A】参加者から寄せられた質問に回答

セッション後は、参加者から多くの質問が寄せられた。

Q.変革の姿勢は感じるが、従来の感覚が抜けない社員も多いのでは

桃谷:NECに限らず、過去の成功体験を持つ会社は、現状から変わろうとする会社は多くありません。ただ、グローバルで活躍している企業は、みな変革することが当たり前という意識があります。私自身も、変わらないと明日の居場所はないことが当たり前の環境にいました。今は「変革こそスタンダードである」ことを、一人ひとりの社員とコミュニケーションして伝えることにエネルギーを使っています。

Q.特に注力したい分野や可能性を感じている領域は?

増田:長年携わってきたヘルスケア領域に注目しています。デジタル活用で大きく変わる可能性を秘めていますし、実際に変わりつつある業界です。テーマとしては、カーボンニュートラルなどの社会課題も重要ですが、地域が抱える課題解決にも注目しています。

Q.SIerやコンサル会社に向いている人と、ユーザー側(事業会社)に移った方が力を発揮する人の特徴・違いは何か?

山根:合う・合わないは人それぞれだと思います。ただアクセンチュアに向いている人は、変革を求める人です。先ほどもお話ししたようにアクセンチュアでは強制的に変化をもたらされるため、みなが常に混乱しています。このような状況が好きな“混乱Lover”な人が、アクセンチュアに向いていると思いますし、私自身もそうです(笑)。

桃谷:自分の望む場所を選ぶことが一番いいと思います。ただ適正があるとすれば、毎日何かを生み出すことを求められるのがコンサルですから、働くことが好きな人が、向いているでしょう。事業会社は、変革を成さないと立ち位置がなくなっていく。つまり、今後はコンサルと同じような状況になっていくでしょう。

増田:コンサル、SIer、事業会社それぞれの良さや特徴があるので、一概には言えないと思います。事業会社であれば自社に特化した変革を体験できますし、逆に、SIer・コンサルであれば、様々な局面の変革に向き合えるからです。これからは変革の意識を持つ人材が事業会社、SIer、コンサルを渡り歩き、プロジェクトを遂行していく社会になってほしいと考えています。

Q.中小SIerの統廃合など、SI業界の構造変化について

増田:個々でも組織でも、特化している領域や大手よりも付加価値が出せることが必要です。逆に違いが出せない企業や個人は淘汰されていくと思います。

桃谷:規模はあまり関係ないと思います。大切なのはメンバー一人ひとりが、常に走り続けることだと思います。

山根:組織の規模は重要です。アクセンチュアではグローバルの60万人以上のメンバーの多様性を強みに変えています。一方で、エンジニアやコンサルタントが一つの会社に所属するのではなく、プロジェクトごとにアサインされるジョブ型雇用など、メンバーの働き方が変革していく可能性もあると思っています。


株式会社JSOL
https://www.jsol.co.jp/
株式会社JSOLの採用情報
https://career-jsol-recruit.com/

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